【板前の給料】統計から知る現実と飲食業界の低い給与水準

板前は料理を作り、お客様に食べていただき、その対価としてお金を貰うという、極めてシンプルなビジネスモデルです。

売上に対して「原価3割、人件費3割、経費3割」と言われる飲食業界で、できる限り高い給料を得るためには、現状を正しく理解して対策をしなくてはいけません。

まずは、日本国内全体の給料事情を知り、その上で飲食業界全体の給料事情に切り込みます。

【国内賃金構造】

【性別】男性＞女性
【学歴】大学卒＞専門学校卒＞高校卒
【規模】大企業＞中企業＞小企業
【雇用】正社員＞非正社員
【年齢】50代＞40代＞30代＞20代
【役職】部長＞課長＞係長
【地域】東京＞神奈川＞大阪

※左側に当てはまる者ほど高給である

【民間給与実態統計調査】

年収500万円以下の飲食業従事者
男性：76.4％（52.6％）
女性：96.8％（85.5％）
（）内は全業種の平均

飲食業の年齢別　平均給料

年齢	男性	女性
全年齢	29.0	22.2
～19歳	18.8	17.7
20～24歳	21.1	20.4
25～29歳	23.9	22.1
30～34歳	26.1	22.9
35～39歳	29.7	23.5
40～44歳	31.5	23.5
45～49歳	32.6	23.8
50～54歳	34.0	22.7
55～59歳	32.9	23.2
60～64歳	28.1	20.8
65～69歳	24.9	18.9

【賃金構造基本統計調査】の概要

厚生労働省の公表する「賃金構造基本統計調査」から紹介します。

日本国内賃金の全体推移　2001年～2023年（各年6月分）

年	合計	男性	女性	男女格差
2001	30.6	34.1	22.2	65.3
2002	30.3	33.6	22.4	66.5
2003	30.2	33.6	22.4	66.8
2004	30.2	33.4	22.6	67.6
2005	30.2	33.8	22.3	65.9
2006	30.2	33.8	22.3	65.9
2007	30.1	33.7	22.5	66.9
2008	29.9	33.4	22.6	67.8
2009	29.5	32.7	22.8	69.8
2010	29.6	32.8	22.8	69.3
2011	29.7	32.8	23.2	70.6
2012	29.8	32.9	23.3	70.9
2013	29.6	32.6	23.3	71.3
2014	30.0	33.0	23.8	72.2
2015	30.4	33.5	24.2	72.2
2016	30.4	33.5	24.5	73.0
2017	30.4	33.6	24.6	73.4
2018	30.6	33.8	24.8	73.3
2019	30.8	33.8	25.1	74.3
2020	30.8	33.9	25.2	74.3
2021	30.7	33.7	25.4	75.2
2022	31.2	34.2	25.9	75.7
2023	31.8	35.1	26.3	74.8

MEMO：男女格差
「男性賃金＝1」とした場合に、
女性の賃金を「％」で示しています。

【ポイント】

• 20年以上賃金水準はほぼ横ばい
• 男女格差は改善傾向だが、依然として男性の方が高い給料

年代／性別の賃金　2023年

年代	合計	男性	女性
~19	19.0	19.1	18.8
20~24	22.5	22.9	22.0
25~29	25.8	26.8	24.6
30~34	28.6	30.2	25.9
35~39	31.5	33.8	27.0
40~44	33.9	37.2	27.7
45~49	35.6	39.7	28.2
50~54	37.1	41.8	28.6
55~59	37.6	42.7	28.2
60~64	30.6	33.4	24.7
65~69	27.0	29.3	21.7

【ポイント】

• 生涯で最も給料が高い50代
• 60歳以降は大きく収入が下がる

年代／学歴別の賃金　2023年6月分

年代	高校	専門学校	大学	大学院
全年齢	28.2	30.0	36.9	47.7
20~24	21.6	22.3	24.0	27.4
25~29	24.1	24.9	27.3	29.6
30~34	25.9	27.0	30.9	36.0
35~39	27.7	28.9	35.4	43.9
40~44	29.3	30.8	39.5	49.8
45~49	31.0	33.3	43.1	56.0
50~54	32.0	34.5	47.4	60.9
55~59	32.3	35.0	49.9	64.3
60~64	26.6	28.5	38.3	64.4
65~69	23.6	27.1	36.9	60.9

【ポイント】

• 高学歴であるほど収入は高い
• 生涯年収では数億円もの差ができる

年代／企業規模別の賃金　2023年6月分

年代	大企業	中企業	小企業
年齢計	34.6	31.1	29.4
~19歳	19.3	18.9	18.7
20~24	23.4	22.1	21.5
25~29	27.1	25.3	24.6
30~34	30.7	27.8	26.9
35~39	34.2	30.6	29.1
40~44	37.3	33.2	30.7
45~49	39.3	35.0	32.2
50~54	41.7	36.1	33.0
55~59	42.9	36.8	32.6
60~64	31.4	30.6	29.9
65~69	27.7	27.1	26.5

【ポイント】

• 企業規模が大きいほど給与は高い

MEMO：企業規模
ここでの区分は以下の通りです。
大企業：1000人以上
中企業：100～999人
小企業：99人以下

年代／雇用区分別の賃金とその格差　2023年6月分

年齢	正社員	非正社員	格差
合計	33.6	22.7	67.4
～19歳	19.3	17.1	88.5
20～24歳	22.9	19.5	85.2
25～29歳	26.4	21.6	82.1
30～34歳	29.4	22.1	75.3
35～39歳	32.7	22.1	67.4
40～44歳	35.5	22.1	62.2
45～49歳	37.5	21.8	58.1
50～54歳	39.4	22.2	56.4
55～59歳	40.5	22.2	54.8
60～64歳	34.9	25.7	73.5
65～69歳	31.3	23.2	74.1

【ポイント】

• 正社員と非正社員では最大で2倍近い差がある

MEMO：非正社員
パート・アルバイト、契約社員、派遣社員等。

MEMO：格差
「正社員賃金＝1」とした場合に、
非正社員の賃金を「％」で示しています。

役職別の賃金　2023年6月分

役職	賃金	年齢	勤続年数	格差
部長級	59.6	52.8	22.5	204.7
課長級	49.1	49.2	20.9	168.6
係長級	37.1	45.4	17.6	127.4
非役職者	29.1	41.2	10.6	100.0

【ポイント】

• 役職が高いほど高給
• 役職者になるには長い勤続が必要

MEMO：格差
「非役職者賃金＝1」とした場合に、
各役職の賃金を「％」で示しています。

都道府県別の賃金　2023年6月分

都道府県	平均賃金
全国平均	31.8
北海道	28.9
青森県	25.0
岩手県	26.0
宮城県	28.9
秋田県	26.1
山形県	25.6
福島県	27.9
茨城県	31.2
栃木県	32.3
群馬県	29.6
埼玉県	31.7
千葉県	31.0
東京都	36.9
神奈川県	35.0
新潟県	27.0
富山県	29.4
石川県	29.0
福井県	28.5
山梨県	29.2
長野県	28.8
岐阜県	29.2
静岡県	30.5
愛知県	32.2
三重県	30.5
滋賀県	30.3
京都府	31.6
大阪府	34.0
兵庫県	31.7
奈良県	30.2
和歌山県	29.8
鳥取県	25.8
島根県	26.9
岡山県	29.1
広島県	29.7
山口県	29.0
徳島県	27.1
香川県	27.9
愛媛県	28.0
高知県	27.3
福岡県	29.7
佐賀県	26.9
長崎県	25.7
熊本県	26.9
大分県	27.1
宮崎県	25.4
鹿児島県	26.8
沖縄県	26.5

【ポイント】

• 大都市圏のほうがより高給である

【日本の賃金の構造】

項目	全体	男性	女性
給与所得者数	5,078万人	2,927万人	2,151万人
全体平均給与	458万円	563万円	314万円
正社員平均給与	523万円	584万円	407万円
非正社員平均給与	201万円	270万円	166万円
年間給与階級 最多分布	400～500万円 839万人（16.5%）	400～500万円 518万人（17.7％）	100～200万円 461万人（21.5％）
平均年齢	47.0歳	47.1歳	46.9歳
平均勤続年数	12.7年	14.3年	10.4年

【性別】男性＞女性
【学歴】大学卒＞専門学校卒＞高校卒
【規模】大企業＞中企業＞小企業
【雇用】正社員＞非正社員
【年齢】50代＞40代＞30代＞20代
【役職】部長＞課長＞係長
【地域】東京＞神奈川＞大阪

この賃金の高低構造は
業種に関わらずほぼ確定した事実です。

業種別の賃金

国税庁の公表する「民間給与実態統計調査 」から「１年を通じて勤務した給与所得者」について概要を解説します。

 注意 ：１年を通じて勤務した給与所得者とは
・2023年1月～12月まで同じ会社で勤めた労働者
・正社員以外も含む（契約社員、パート、アルバイトなど）
・1年間の総支給額（手当て、賞与含む）

業種によって、給与水準は大きく異なります。
しかし、どの業種でも

が高給である可能性は高くなります。

業種は総務省の「日本標準産業分類」に基づきます。

【業種別】就業者数・給与総額・平均給与

残念ながら、日本料理の「板前」という職業の統計はなかったため、「宿泊業・飲食サービス業」という分類とし紹介します。

【宿泊業・飲食サービス業】

業種別の平均給与比較では、
最も低いのが「宿泊業・飲食サービス業」です。

産業	労働人数	給与総額	平均給与
建設業	404万人	21.4兆円	529万円
製造業	960万人	51.2兆円	532万円
卸売業・小売業	806万人	30.9兆円	384万円
宿泊業・飲食サービス業	195万人	5.2兆円	268万円
金融業・保険業	136万人	8.9兆円	656万円
不動産業・物品賃貸業	124万人	5.7兆円	457万円
運輸業・郵便業	323万人	15.4兆円	477万円
電気・ガス・熱供給・水道業	18万人	1.4兆円	747万円
情報通信業	211万人	13.3兆円	632万円
学術研究・技術サービス業 教育・学習支援業	242万人	13.2兆円	544万円
医療・福祉	742万人	30.3兆円	409万円
複合サービス事業	88万人	4.4兆円	506万円
サービス業	777万人	29.3兆円	377万円
農林水産・鉱業	49万人	1.7兆円	337万円
合計	5078万人	232.3兆円	458万円

「宿泊業・飲食サービス業」の給与階級

以下は、「宿泊業・飲食サービス業」の年収（税引前の総支給額）の分布です。

「女性の100万円以下」では夫の扶養内パートタイム労働が多く含まれていることが予想されます。

年収500万円以下の飲食業従事者
男性：76.4％（52.6％）
女性：96.8％（85.5％）
（）内は全業種の平均

とはいえ、高給が目指せない業界というわけでもありません。

事実、年収1000万円を超えは、
男女合計で27000人以上います。

給与階級	男性	女性
~100万円	148,593人 (16.7%)	405,430人 (38.1%)
~200万円	113,626人 (12.7%)	326,019人 (30.6%)
~300万円	113,426人 (12.7%)	162,942人 (15.3%)
~400万円	174,621人 (19.6%)	84,020人 (7.9%)
~500万円	131,483人 (14.7%)	52,393人 (4.9%)
~600万円	85,598人 (9.6%)	16,956人 (1.5%)
~700万円	40,295人 (4.5%)	4,901人 (0.46%)
~800万円	34,454人 (3.8%)	1,882人 (0.17%)
~900万円	18,834人 (2.1%)	1,055人 (0.09%)
~1000万円	7,109人 (0.7%)	1,141人 (0.10%)
~1500万円	15,592人 (1.75%)	4,084人 (0.38%)
~2000万円	4,765人 (0.53%)	1,634人 (0.15%)
~2500万円	464人 (0.05%)	28人 (0.002%)
2500万円~	1,037人 (0.11%)	58人 (0.005%)
合計	889,896人	1,062,541人
1000万円~	21,858人 （2.45％）	5,804人 （0.54%）

【飲食業の給料】まとめ

板前の給料を上げるための対策は

【昇進・副業・独立・転職】

この記事では、日本全体の賃金構造と飲食業の給料について解説しました。

ポイント

【今の会社に勤めたまま】

• 昇進： 役職昇進を目指す
• 副業： 片手間でできる副業にチャレンジする

【今の会社を辞める】

• 独立： 自分の店を持つ
• 転職： より高給な店に移る

≫転職について詳しく

どのパターンであっても共通していることは
「技術、知識、心構えを高めること」

板前としての核には、常に磨きをかけ高めておくことが必要です。

あなたに合った方法を見つけて、ぜひ挑戦してみてください！